婚約解消

婚約はしたけれど、だんだん相手に嫌気がさしてきて、結婚するのが嫌になったり婚約を解消したという話しを聞くことがあります。もちろん嫌々結婚しても、お互いに良い結果を得られないことも多いが、一方的に解消させられたのでは相手も困ります。婚約解消の話し合いは、どんな事情があるにせよ、第三者を間に立て、決意するに至った事情をその人に素直に話して、その意思を伝えてもらうのが一番です。仲人がいれば仲人を通し、恋愛関係ならば、年配の知人に頼む。頼まれた人は、その理由を確認し、正当な理由であれば自分の意見を差し挟むことは控えて、すみやかに先方に伝える。そこで、婚約も契約の一種である以上、正当な理由もないのに婚約を解消すると、損害賠償の問題も出てくる。婚約解消の正当理由としては、第一は、相手方が将来の円滑な結婚生活を期待できなくするような行為をした場合です。浮気などはこれにあたります。また、相手方に素行不良の事実や経緯を偽ったことが明らかになったようなことも、場合によってはこれにあたることがあります。第二は、相手方に落ち度がなくても、将来の結婚生活が営めなくなるような事由が生じた場合です。例えば、精神病にかかったり、重大な身体障害を生じたような場合や、行方不明になったというような場合です。また、正当な理由がない場合には、法的処置がとれることを示唆した上で、先方に事情を説明する必要がある。例えば、単に相性が悪いとか、家風に合わないというような場合である。もちろん、婚約者とは別の異性と勝手に結婚したような場合もこれに当る。婚約を正当な理由がなくて解消すると、当然のことながら、損害賠償を支払わせられることになる。その中身としては、婚約披露や結婚準備に要した費用、慰謝料などがあげられる。このうち慰謝料は、精神的苦痛に対するものであるため、性的交渉の有無や、婚約期間の長さなどによって、その額が左右される。また、相手方の結婚に対する期待度が大きければ大きい程、損害賠償の額も高くなってくる。こうして、合意が得られたら、結納をはじめ、お互いに交換した金品や手紙類は、仲人を通じて返し、両家はそれぞれおわびの気持ちをこめて「御挨拶」を包む。これに対して仲人は、私が至りませんでしたと頭を下げて水に流す。2人の婚約が披露やパーティで多くの人々に知られているときには、婚約解消通知をする必要がある。これは本人、または両家の連名にして、理由は説明しないのがマナーです。お祝の品をいただいている場合は、同額の品物か商品券を送る。

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